朝は支度と通勤で慌ただしく、日中は仕事に追われる。帰宅すれば、家事や育児、食事の用意が待っている。気づけば、夜になり、疲れて眠るだけ。運動をしたい気持ちはあるのに、時間も体力も残っていない。働く世代の多くが、そんな毎日を送っています。
そして、この状況は、数字にも表れています。国の調査では、運動習慣のある人の割合が、最も低いのが、働く世代です。運動の大切さが分かっていながら、できないのは、意志の問題ではなく、生活の構造の問題だと考えるほうが、実態に合っています。
この記事では、国の運動ガイドと睡眠ガイド、厚生労働省の健康情報サイトの資料をもとに、働く世代の現状と、その中で現実的に何を優先すればよいのかを整理します。理想の運動量を押しつけるのではなく、「時間がない人が、まず何をするか」を、順を追って考えていきます。
忙しい人の「あきらめ」は、自然なこと
最初に、現状を確認しておきます。令和元年の国民健康・栄養調査によると、運動習慣者(1回30分以上の運動を週2回以上、1年以上続けている人)の割合は、20〜64歳の男性で23.5%、女性で16.9%でした。65歳以上の男性41.9%、女性33.9%と比べて、かなり低い数字です。
e-ヘルスネットの「発育・加齢と身体活動量」は、さらに具体的な傾向を示しています。男女とも60歳代・70歳代の運動習慣者の割合は、平均値より高い一方、男性では40歳代が、女性では30歳代が、最も低い割合を示しています。仕事や子育てで忙しい時期に、運動習慣が最も少なくなるのです。
歩数も同様です。20〜64歳の1日の平均歩数は、男性が7,864歩、女性が6,685歩で、国が令和14年度までの目標とする8,000歩に届いていません。
座っている時間も長い傾向にあります。国のガイドの成人版によると、平成25年の国民健康・栄養調査で、平日1日の総座位時間が8時間以上と答えた人は、男性で38%、女性で33%でした。
つまり、忙しい働く世代が、運動できていないのは、あなた一人の問題ではなく、社会全体の傾向です。まず、この点を理解して、自分を責めるのをやめましょう。そのうえで、現実的に何ができるかを、考えていきます。
国のガイドは「できることから」と言っている
「忙しいのに、1日60分も運動などできない」と感じるかもしれません。ここで、国のガイドの基本姿勢を確認します。
成人向けの推奨は、1日60分以上の身体活動(約8,000歩以上)、週60分以上の運動、週2〜3日の筋力トレーニングです。ただし、ガイドは、この数字を、必ず満たさなければならない基準とは考えていません。成人版には、「個人差を踏まえ、強度や量を調整し、可能なものから取り組む」「今よりも少しでも多く身体を動かす」という、全体の方向性が示されています。
ガイドの補足には、さらに、励みになる説明があります。1回の身体活動で「20分以上継続しなければ効果がない」といった最短の持続時間や、「週3回以上実施しなければ効果がない」といった最低限の頻度は、ありません。短い時間の積み重ねでも、健康増進効果は得られ、週に1回でも、健康増進効果があるという報告もあります。
つまり、まとまった時間がなくても、運動にはなるということです。1日10分を3回に分けるのも、通勤の途中で歩く距離を伸ばすのも、立派な身体活動です。
優先順位を考える
時間とエネルギーが限られている以上、すべてを同時に始めるのは難しいでしょう。ここからは、国の資料の内容を踏まえて、当サイトが考える優先順位を提案します。これは、国が示す順位ではなく、当サイトの考え方です。
第1の優先:睡眠を確保する
意外に思われるかもしれませんが、働く世代にとって、最初に確保したいのは、運動の時間ではなく、睡眠です。国の睡眠ガイドによると、令和元年の国民健康・栄養調査で、20〜59歳の各世代で、睡眠時間が6時間未満の人が約35〜50%を占めていました。睡眠が短いと、肥満、高血圧、糖尿病、心疾患などの発症リスクが高まることが、研究で示されています。
睡眠が不足した状態で運動の時間を捻出しても、回復が追いつきません。ガイドは、成人は6時間以上を目安に睡眠時間を確保するよう勧めています。労働時間との関係も示されています。1日あたりの労働時間が7時間以上9時間未満の人を基準にすると、睡眠時間が6時間未満になるリスクは、男性では、労働時間が9時間以上で2.76倍、11時間以上で8.62倍に増えます。
つまり、運動を始める前に、働き方や生活の時間配分を見直すことが、最も効果的な場合もあります。詳しくは、当サイトの記事「睡眠ガイド2023を読み解く」を参考にしてください。
第2の優先:座りっぱなしを区切る
次は、座りすぎです。これは、運動の時間をつくらなくても、取り組めます。国のガイドは、長時間の座位行動を、できるだけ頻繁に、たとえば30分ごとに中断することが、食後の血糖値や中性脂肪、インスリン抵抗性などのリスク低下に重要だと述べています。
職場の研究では、オフィスの環境改善で、座っている時間が1日約40分減り、立つ・歩くといった低強度の活動が約24分増えた例もあります。個人でも、立って電話をする、資料を取りに歩く、昼休みに外に出るなどで、座位は減らせます。詳しくは、当サイトの記事「座りすぎのリスクと、30分ごとに立つ理由」を参考にしてください。
第3の優先:歩数を10分分増やす
次は、歩く量です。通勤の一部を歩く、昼休みの10分の散歩を加えるといった「プラス・テン」が、現実的です。10分の歩行で約1,000歩増えます。国の目標である8,000歩に、少しずつ近づきます。
職場の研究事例では、20歳以上のオフィス労働者76人に、8週間の包括的・多要素の身体活動促進プログラムを実施したところ、1日の中高強度の身体活動が7.3分、歩数が873歩、有意に増加しました。出社勤務日では、1日の中高強度の身体活動が10分、歩数が1,172歩、増えています。小さな工夫の積み重ねで、数字は変わるということです。
第4の優先:筋トレを週2日
次に、筋力トレーニングです。国のガイドは、週2〜3日を推奨していますが、わずかな時間でも、全くしないより、リスクが低いことが示されています。1回10〜15分の自重トレーニング(スクワット、腕立て伏せなど)を、週2日行うだけでも、大きな意味があります。自宅で、道具なしで始められます。
第5の優先:食事を整える
食事は、運動と同時に整えることが大切です。野菜の摂取量は、1日の平均が256gで、国の目標350gに届いていません。外食や中食が多い人は、定食や小鉢を選んで、副菜を足しましょう。食事バランスガイドの考え方が、参考になります。
時間がない人のための具体策(当サイトの考え方)
ここからは、働く世代の生活に合わせた、具体策を、当サイトの考え方として整理します。
| 場面 | 工夫 |
|---|---|
| 通勤 | 一駅手前から歩く。階段を使う。自転車通勤を取り入れる(時速16km未満で4.0メッツ) |
| 仕事中 | 30分ごとに立つ。電話は立って。トイレは遠い場所へ |
| 昼休み | 食後に10分歩く。階段を使う |
| 帰宅後 | 家事を、少し丁寧に、少し速く。就寝2〜4時間前までに、軽い筋トレかストレッチ |
| 休日 | 家族と一緒に、30〜60分歩く。まとめて活動量を確保 |
研究が示す「短い運動」の効果
短い運動の効果を示す研究も、国の資料に載っています。日本人の労働者32人を対象に、高強度インターバルトレーニングを8週間実施し、その後に食事制限を3週間実施した群と、順序を逆にした群を比べたところ、11週間で両群とも、身体組成、メタボリックシンドロームの危険因子、全身持久力が改善しました。
ただし、高強度の運動は、運動習慣のない人にとって、リスクを伴います。強い運動を急に始めることは避け、まずは、軽い活動から始めてください。この研究は、運動の「時間が短くても効果が得られる可能性がある」ことを示す例として、紹介します。
昼休みの運動のすすめ
日本の11の職場に勤める労働者59人を対象に、昼休みに週3回の運動指導を10週間行った研究では、活力、対人ストレス、ソーシャルサポート、仕事の満足度などに、改善がみられました。昼休みの運動は、体力だけでなく、気持ちの面にも良い影響を与える可能性があります。
在宅勤務の人は、意識して補う
在宅勤務が増えたことで、通勤の歩行がなくなった人もいるでしょう。国のガイドは、在宅勤務の増加などによる生活様式の変化で、身体活動量が減りやすい社会環境にあることに、配慮する必要があると述べています。
研究事例では、オフィス労働者のプログラムの解析で、リモート勤務日でも、1日の中高強度の身体活動が7.1分、歩数が826歩、有意に増加しました。在宅勤務でも、工夫の効果は表れます。始業前や昼休みの散歩を、通勤の代わりとして予定に入れましょう。
続かない理由を、三つに分けて考える
優先順位を決めても、続かないことはあります。国の資料が紹介している「COM-Bモデル」は、行動を、能力、機会、意欲の三つで考える見方です。続かない理由を、この三つに分けてみると、対策が見えやすくなります。
| 続かない理由 | 当てはまる要素 | 対策の例 |
|---|---|---|
| やり方が分からない、体力に自信がない | 能力 | 自重トレーニングなど、簡単な種目から始める。記事で基本を確認する |
| 時間がない、場所がない、周囲の理解がない | 機会 | 通勤や昼休みに埋め込む。同僚や家族に宣言し、一緒に取り組む |
| やる気が出ない | 意欲 | 10分だけと決める。記録をつけて、変化を見える化する |
資料は、働く人が職場で活動的に過ごすには、個人の努力だけでは難しい側面もあり、職場の理解や環境の整備が重要だと述べています。周囲に頼れることは頼り、自分で変えられる部分から始めましょう。小さな成功体験が、次の意欲を生み、習慣を支えてくれます。
年代別に気をつけたいこと
働く世代の中でも、年代によって、課題が異なります。
30〜40歳代
国の資料で、運動習慣者の割合が、最も低い年代です。仕事、育児、介護が重なる時期でもあります。短い時間での身体活動と、睡眠の確保を、優先してください。
50歳代
更年期を迎える女性も多い年代です。国の睡眠ガイドによると、更年期の女性の4〜6割が睡眠の悩みを抱えており、仕事にも影響することが報告されています。ヨガなどの運動が、主観的な睡眠の質を改善させることも報告されています。また、睡眠時無呼吸などの睡眠障害は、50歳代以降に有病率が増えます。健診の数値も、気になり始める時期です。腹囲、血圧、血糖、脂質を確認し、必要に応じて、特定保健指導を活用しましょう。
60歳代前半
退職や再雇用を迎え、生活のリズムが変わる時期です。仕事に伴う身体活動がなくなることで、活動量が急に減ることがあります。外出の機会を意識的につくり、運動の習慣を整えておくと、65歳以降の備えになります。
運動を始める前の確認
忙しい人ほど、無理をして体を壊しがちです。国のガイドの安全に関する資料に従い、次の点を確認してください。
- 運動前の体調確認:熱がある、体がだるい、睡眠不足で体調が悪い、胸が痛いなどに当てはまるときは、休む。
- 血圧の確認:運動前の血圧が160/100mmHg以上なら、散歩程度の軽い運動に。180/110mmHg以上なら、休養する。
- 翌日に疲れが残るときは、運動の量が多すぎるサイン。休養して、次回は控えめにする。
- 持病のある人や、薬を飲んでいる人は、医師に相談する。
忙しい時期ほど、完璧を目指さず、できた日を数える発想が役立ちます。1週間のうち、1日でも動けた日があれば、それは確かな一歩です。
まず、今日の10分から
働く世代の運動は、「完璧に」ではなく、「できるところから」です。睡眠を確保し、座りっぱなしを区切り、10分歩き、週2日の筋トレを加える。その順番で、一つずつ積み重ねれば、時間がなくても、体は少しずつ変わっていきます。
まず今日、昼休みか帰り道に、10分だけ、いつもより長く歩いてみましょう。それが、運動習慣のない世代の「運動習慣者」への、最初の一歩です。
持病のある人、体調に不安のある人、睡眠の悩みが続く人は、医師に相談してください。そのうえで、仕事や家庭と両立できる、自分のペースを見つけていきましょう。
参考にした資料
- 健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023 成人版・働く人が職場で活動的に過ごすためのポイント(厚生労働省)
- 健康日本21(第三次)における身体活動・運動の目標、発育・加齢と身体活動量(e-ヘルスネット、厚生労働省)
- 健康づくりのための睡眠ガイド2023(厚生労働省)
- 令和元年国民健康・栄養調査報告(厚生労働省)



