新年や健康診断のあとに運動を始め、数週間で足が遠のく。この繰り返しに心当たりのある人は、決して少なくありません。むしろ、それが多数派だということが、国の調査から読み取れます。
厚生労働省の令和元年の国民健康・栄養調査では、運動習慣のある20歳以上の人は28.7%でした。男性が33.4%、女性が25.1%です。10人のうち7人は、運動習慣があるとは言えない状態にあります。
この数字を知ると、少し気が楽になりませんか。続かないのは、あなたの意志が弱いからではありません。続けにくい理由が、個人の外側にも、たくさんあるのです。この記事では、国の資料をもとに運動が続かない理由を整理し、意志力に頼りすぎずに習慣にするための考え方を紹介します。
「運動習慣者」の定義と、日本の現状
まず、言葉の意味をはっきりさせます。調査でいう運動習慣者とは、1回30分以上の運動を、週2回以上、1年以上続けている人のことです。この定義は、国の健康づくり運動「健康日本21」の指標としても使われています。
令和元年の結果を、年代と性別で見てみましょう。
| 区分 | 運動習慣者の割合 |
|---|---|
| 20歳以上の総数 | 28.7% |
| 20〜64歳の男性 | 23.5% |
| 20〜64歳の女性 | 16.9% |
| 65歳以上の男性 | 41.9% |
| 65歳以上の女性 | 33.9% |
働き盛りの世代で割合が低く、特に20〜64歳の女性では16.9%にとどまっています。仕事や育児、介護などで忙しい世代ほど、運動の時間をつくりにくい現実が見えてきます。
国は、令和14年度までに総数で40%、20〜64歳は男女とも30%、65歳以上は男女とも50%という目標を掲げています。これは現状値にそれぞれ約10ポイントを上乗せした水準です。つまり国も、全員が運動習慣者になることを求めているのではなく、現実的な範囲で、少しずつ増やすことを目指しているのです。
なお、この定義は、そのまま個人の目標にしなければならないものではありません。国のガイドは、短い時間の積み重ねでも健康増進効果は得られ、週に1回でも効果があるとする報告があると述べています。運動習慣者の条件を満たしていないからといって、取り組みに意味がないわけではありません。
続かない理由は、意志の弱さだけではない
運動が続かない理由を、個人の気持ちだけで説明するのは正確ではありません。国の資料は、いくつかの層に分けて考える見方を示しています。
社会全体の変化という背景
国のガイドは、「健康日本21(第二次)」の最終評価で、日常生活の歩数も運動習慣者の割合も、横ばいから減少の傾向だったことを報告しています。考えられる要因として、機械化や自動化、移動手段の発達で歩く機会が減ったことと、運動を実施するための啓発や環境整備への働きかけが不十分だったことが挙げられています。
つまり、10年間にわたって国が対策を進めてきたにもかかわらず、運動習慣が増えなかったのです。個人の努力不足というより、暮らしのつくりそのものが、運動を後回しにしやすくなっていると考えるほうが自然です。
人の行動を決める三つの要素
資料には、人の行動を科学的に考える理論の一つとして、「COM-Bモデル」が紹介されています。行動は、それを行う「能力」「機会」「モチベーション(意欲)」が総合的に作用して生じる、という考え方です。
| 要素 | 内容 |
|---|---|
| 能力 | 体力などの身体的な能力と、知識などの心理的な能力 |
| 機会 | 時間や場所などの物理的な機会と、周囲の理解などの社会文化的な機会 |
| 意欲 | 自分の内側から湧く意欲と、報酬や評価など外からの意欲 |
この三つのどれかが欠けると、行動は起こりにくくなります。たとえば、運動のやり方がわからない(能力)、近くに安全な道がない(機会)、やる気が出ない(意欲)といった具合です。続かない理由を探すときは、自分の根性ではなく、この三つのうち何が足りないかを考えると、対策が見えます。
職場の空気という見えにくい壁
働く世代にとっては、職場の環境も無視できません。国の資料は、余暇の時間ではなく労働時間に活動的に過ごそうとすると、個人の努力だけでは難しい側面があると指摘しています。職場に共通認識がなければ、同僚から「仕事をさぼっている」と勘違いされるかもしれない、という例まで書かれています。
もしあなたが、席を立つことや昼休みに歩くことをためらっているとしたら、それは意志の問題ではなく、環境の問題かもしれません。
環境を味方につける四つの視点
国のガイドは、身体活動を支える環境を、次の四つに整理しています。
| 視点 | 内容 | 例 |
|---|---|---|
| 生活活動の物理的環境 | 日常で動く場を整える | 歩きやすい道、座りすぎを防ぐ職場の環境 |
| 生活活動の社会的環境 | 日常で動く機会を増やす | 地域活動、立ち会議、階段の利用 |
| 運動の物理的環境 | 運動する場所を整える | 運動施設、遊歩道、公園 |
| 運動の社会的環境 | 運動する機会を増やす | 運動プログラム、仲間や指導者、ご当地体操、ラジオ体操 |
資料は、運動場所や運動の機会が充実していても、アクセスが悪いと活用されないと指摘しています。参加を妨げる要因として、存在を知らない、交通手段がない、申し込み方法がわからない、時間が合わない、費用が高すぎる、参加条件が適さない、手続きが煩雑であることなどが挙げられています。
これは、個人にとってもそのまま当てはまる視点です。運動が続かないとき、自分の気持ちを責める前に、次のような点を見直してみましょう。
- 運動する場所は、家や職場から近いか。
- 時間帯は、自分の生活に合っているか。
- 費用や準備の手間が、重すぎないか。
- 一緒に取り組む仲間はいるか。
睡眠のガイドにも、地域で開催されているラジオ体操やヨガなどのイベントを活用して運動習慣をつけることが、良質な睡眠の確保にも役立つとあります。身近な場に参加するという選択肢も、有効な環境づくりの一つです。
歩数のデータが示す、働く世代の「あと一歩」
運動習慣とは別に、日々の歩数にも目を向けてみましょう。令和元年の調査では、20歳以上の1日の平均歩数は6,278歩でした。内訳は、20〜64歳の男性が7,864歩、女性が6,685歩、65歳以上の男性が5,396歩、女性が4,656歩です。
国が令和14年度までの目標として掲げているのは、20〜64歳が男女とも8,000歩、65歳以上が男女とも6,000歩です。働く世代の男性は目標まで約140歩、女性は約1,300歩、65歳以上の男性は約600歩、女性は約1,340歩の差しかありません。1,300歩は、歩く速さにもよりますが、10分あまり歩く量にあたります。
大きな変化を求めなくても、毎日の暮らしに10分の散歩を足せば、国の目標に届く人が多いということです。この「あと少し」という感覚は、運動を続けるうえで大きな支えになります。
数値を知ることが、行動のきっかけになる
国の資料には、慢性疾患のある人の運動について、興味深い指摘があります。高血圧の人のうち運動習慣のない人は、自分の血圧値を知らないことが多く、病気や健康への関心の高さが運動習慣にも関連するという報告です。また、来院時に医師や運動指導者から定期的に運動指導を受けていない人は、運動や身体活動が不足していたという報告も紹介されています。
ここから言えるのは、自分の状態を数値で知ることと、誰かに励まされることが、どちらも運動を続ける力になるということです。健康診断の結果を見直す、家庭で血圧を測る、体重や歩数を記録する。そうした小さな「見える化」が、運動の最初のスイッチになります。
「一人で頑張らない」ことの効果
一人で続ける運動は、気分が乗らない日に止まりやすいものです。国の資料には、職場で取り組んだ事例が紹介されています。日本の11の職場で働く59人を対象に、昼休みに週3回の運動指導を10週間行った研究では、指導を受けなかった群と比べて、活力、対人ストレス、ソーシャルサポート、仕事の満足度に改善が見られました。
運動の効果は、体力だけでなく、気持ちや人間関係にも表れています。グループでの運動には、続けやすさに加えて、運動以外の良い影響もあるということです。
ただし、すべての職場で効果が出るわけではありません。環境改善を含む多要素の取り組みを3か月行った研究では、大規模・中規模の事業場では身体活動が増えた一方、小規模の事業場では効果が見られなかったとされています。仕組みがあっても、周囲の協力が得にくい環境では、うまくいかないこともあります。その場合は、職場に頼らず、家庭や地域に拠点を移すのも一つの方法です。
筋トレの習慣化は、さらに少数派
筋力トレーニングの実施者は、運動全般よりもさらに少ないのが現状です。国のガイドによると、国内で筋トレを実施している人の割合は9〜29%で、18〜19歳で29%と最も高く、年齢が上がると低くなります。2016年の社会生活基本調査では、器具を使ったトレーニングを実施している人の割合は15%でした。
筋トレは、国が週2〜3日を推奨している運動です。ところが、習慣にしている人は限られています。裏を返せば、筋トレを週に2日でも続けられれば、それだけで同世代の中では少数派の取り組みになります。
続けるための具体的な工夫(当サイトの考え方)
ここからは、国の資料の考え方を踏まえた、当サイトの考え方です。
目標を「週60分」より小さく始める
成人向けの国の目安は、息が弾み汗をかく程度の運動を週60分以上ですが、いきなりその量を目指す必要はありません。まず、1日10分から始めます。「プラス・テン」という考え方で、今より10分多く体を動かすだけでも、生活習慣病の発症や死亡のリスクが約3%低下すると推測されています。これは国のガイドが紹介している数字です。
小さな目標は、失敗しにくく、成功体験を積み重ねやすいという利点があります。始めたばかりの時期は、量より「毎日やれた」という実感を優先してください。
場所と時間を決めて、考える回数を減らす
毎日「今日は運動しようか」と迷うと、そのたびに意志力を消耗します。曜日と時間と場所を、あらかじめ決めておきましょう。たとえば、朝の通勤で一駅手前から歩く、昼食後の15分は外を歩く、夜の歯みがきのあとにスクワットをする、といった形です。すでにある習慣の直後に新しい行動をつなげると、始めるきっかけが自然に生まれます。
記録で変化を見えるようにする
ガイドは、スマートフォンやウェアラブル端末の普及に触れ、自身の身体活動・運動の状況を「見える化」することが、取り組みを進めるうえで重要だと述べています。歩数でも、運動した日の印でも構いません。記録が続いていること自体が、続ける力になります。
仲間や環境を使う
運動する仲間や自主グループが充実していることは、国の資料でも運動の社会的環境の要素に挙げられています。家族や同僚と一緒に歩く、地域の体操の会に参加するなど、一人で頑張らない仕組みをつくりましょう。
休んだ日を失敗にしない
体調が悪い日や忙しい日は、運動を休んで構いません。国のガイドも、強度や量を個人差に合わせて調整することを繰り返し述べています。休んだ翌日に、いつもの運動より少し軽くやり直せば十分です。「1日休んだら終わり」ではなく、「次に戻れば続いている」と考えてください。
運動習慣が人生に何をもたらすのか
続けるための工夫を紹介してきましたが、最後に、なぜ続ける価値があるのかを確認します。
国のガイドは、身体活動の量が多い人は、少ない人と比べて、循環器病、2型糖尿病、がん、ロコモティブシンドローム、うつ病、認知症などにかかるリスクが低いと報告されていることを紹介しています。また、運動を習慣にすることで、睡眠の質の改善も期待できます。国の資料には、日本の労働者490人に1日1万歩を目標にした歩行を4週間続けてもらった研究で、睡眠の質が改善し、特に運動習慣のない人で改善が大きかったという報告も紹介されています。
運動は、将来の病気を遠ざけるだけでなく、日々の気分や眠りという、今日の暮らしにも関わります。続けることの価値は、数字に表れる以上のところにあります。
明日からの小さな約束
運動習慣のある人は成人の3割に届きません。だからこそ、小さくても続けられている人は、すでに少数派の側にいます。
もし今、運動が続いていないなら、次の三つのうち一つだけを選んで、明日から試してください。
- 毎日の通勤か昼休みに、10分だけ多く歩く。
- 運動する曜日、時間、場所を一つだけ決める。
- 家族や同僚に「一緒に歩こう」と声をかける。
続かなかった過去は、気にしなくて構いません。明日の10分が、次の習慣の最初の一歩です。
参考にした資料
- 令和元年国民健康・栄養調査報告(厚生労働省)
- 健康日本21(第三次)(厚生労働省)
- 健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023 成人版・働く人が職場で活動的に過ごすためのポイント・身体活動支援環境について(厚生労働省)
- 健康づくりのための睡眠ガイド2023(厚生労働省)



