睡眠ガイド2023を読み解く|6時間以上の目安と「睡眠休養感」の考え方

睡眠ガイド2023を読み解く|6時間以上の目安と「睡眠休養感」の考え方のイメージ

運動を続けるうえで、見落とされがちな土台があります。それが睡眠です。どれだけ運動や食事に気を配っても、眠りが足りなければ、体は十分に回復しません。翌朝のだるさは、運動の効果を実感しにくくするだけでなく、続ける気力そのものを削ってしまいます。

では、どのくらい眠ればよいのでしょうか。「8時間」と思い込んでいる人もいれば、「5時間でも平気」と考えている人もいます。国は、令和6年に睡眠に関する新しい指針をまとめました。それが「健康づくりのための睡眠ガイド2023」です。運動ガイドと同じく、成人、こども、高齢者の対象別に、推奨事項が示されています。

この記事では、このガイドの中身を、睡眠の「長さ」と「質」の両面から整理します。数字に振り回されず、自分の睡眠を見直すための物差しとして、使ってみてください。

睡眠不足は、気づかないうちに積み重なる

最初に、現状を確認しておきます。睡眠不足は、本人に自覚がないまま、じわじわと健康に影響することがあります。

ガイドによると、令和元年の国民健康・栄養調査の結果では、労働世代である20〜59歳の各世代で、睡眠時間が6時間未満の人が約35〜50%を占めていました。5時間未満の人に限っても、約5〜12%と高い割合です。また、睡眠で休養がとれている人の割合は、おおむね8割程度ですが、20歳以上の成人では7割程度と低く、年々減少傾向にあります。

では、睡眠が短いと何が起きるのでしょうか。ガイドは、睡眠時間が極端に短いと、肥満、高血圧、糖尿病、心疾患、脳血管疾患、認知症、うつ病などの発症リスクが高まることが、近年の研究で明らかになってきていると述べています。具体的な数字も紹介されています。

研究の内容結果
日本人の男性労働者約4万人を7年間追跡睡眠が1日5時間未満の人は、5時間以上の人に比べて、肥満になるリスクが1.13倍、メタボリックシンドロームの発症リスクが1.08倍
日本の男性労働者2,282人を14年間追跡睡眠が1日6時間未満の人は、7時間以上8時間未満の人に比べて、心筋梗塞や狭心症などの心血管疾患の発症リスクが4.95倍
世界中の研究を収集し、92万人分のデータを解析睡眠時間が6時間未満になると、死亡リスクが有意に上昇

また、自己申告にもとづく複数の調査から、7時間前後の睡眠の人が、生活習慣病やうつ病の発症、死亡に至るリスクが最も低く、これより長くても短くても、リスクが増えることが報告されています。

こうした数字を見ると、不安になるかもしれません。ただし、ここで紹介されているのは、集団の傾向を示した研究の結果です。個人にそのまま当てはまるわけではありません。では、国はどのような目安を示しているのでしょうか。

成人の推奨は「6時間以上」を目安に

ガイドの成人向けの推奨事項は、次の三つです。

  1. 適正な睡眠時間には個人差があるが、6時間以上を目安として、必要な睡眠時間を確保する。
  2. 食生活や運動などの生活習慣や、寝室の睡眠環境などを見直して、睡眠休養感を高める。
  3. 睡眠の不調や睡眠休養感の低下がある場合は、生活習慣などの改善を図ることが重要だが、病気が潜んでいる可能性にも留意する。

数字の根拠は、次のように説明されています。これまで明らかになった科学的知見にもとづくと、成人では、おおよそ6〜8時間が適正な睡眠時間と考えられ、1日の睡眠が少なくとも6時間以上確保できるよう努めることが推奨されます。

ただし、ガイドは、すぐに続けて注意を添えています。適正な睡眠時間には個人差があり、6時間未満でも睡眠が充足する人もいれば、8時間以上の睡眠時間を必要とする人もいます。個人差や日中の活動量による補正を考えると、成人では、8時間より1時間程度長い睡眠時間も、適正な範囲と考えられます。米国の共同声明でも、成人では7〜9時間を核としながら、それより短め(6時間〜)や長め(〜10時間)の睡眠も許容されているそうです。

つまり、「6時間」は、誰にとっても正解の数字ではなく、確保したい最低限の目安です。日中の眠気や、朝の休養感に応じて、自分に必要な睡眠時間を探る必要があると、ガイドは述べています。

時間だけでは足りない:睡眠休養感

ここで、このガイドの特徴的な考え方が出てきます。「睡眠休養感」です。

睡眠時間が睡眠の「量」を反映する指標だとすれば、睡眠休養感、つまり睡眠で休養がとれている感覚は、睡眠の「質」を反映する指標だといえます。朝目覚めたときの睡眠休養感は、睡眠充足の個人差を把握する目安にもなります。良い睡眠は、量(睡眠時間)と質(睡眠休養感)の両方が十分に確保されていることで担保される、というのがガイドの整理です。

睡眠休養感が低いことの影響も、報告されています。日本での追跡調査では、睡眠休養感が高いことが、心筋梗塞、狭心症、心不全といった心血管疾患の発症率の低下と関連していました。睡眠休養感の低下は、肥満、糖尿病、脂質異常症などの代謝の障害や、高血圧の発症、さらにうつ病の発症とも関連が示されています。

注目したいのは、40〜64歳の成人(働く人)に関する米国の調査です。睡眠時間が短い場合は死亡リスクが増加しますが、睡眠休養感が確保されている場合には、死亡リスクが増加しません。睡眠時間が長く、しかも睡眠休養感が確保されている場合は、死亡リスクがさらに小さくなります。つまり、時間が短めでも、休養感が確保できているなら、悪影響が和らぐ可能性があります。

休養感を下げる要因

では、睡眠休養感を下げるものは何でしょうか。ガイドは、睡眠不足に加えて、仕事などによる日中のストレス、就寝直前の夕食や夜食、朝食抜きなどの食習慣の乱れ、運動不足、歩行速度の遅さなどの運動習慣の不良、そして糖尿病、高血圧、がん、うつ病などの慢性疾患があることを挙げています。

つまり、睡眠は、睡眠だけを見ていても改善しません。食事、運動、ストレスの管理といった、日中の過ごし方とつながっています。運動は、睡眠休養感を高める手段の一つなのです。この点は、当サイトの記事「運動は睡眠を変えるか」で詳しく扱います。

休日の「寝だめ」は、ためることにならない

忙しい人ほど、「平日の睡眠不足を、休日にまとめて取り戻そう」と考えがちです。ガイドは、この習慣にも、はっきりと注意を促しています。

平日の睡眠不足(睡眠負債)を、休日に長く寝て取り戻そうとする「寝だめ」の習慣がある人は少なくありませんが、このような習慣で、実際には眠りを「ためる」ことはできません。国際的には、「社会的時差ボケ」とも呼ばれ、毎週末に時差のある地域へ旅行することを繰り返すことに似ているとされます。慢性的な睡眠不足による悪影響と、頻繁に体内時計がずれることによる悪影響の、両方が考えられ、肥満や糖尿病などの生活習慣病、脳血管障害や心血管系の病気、うつ病の発症リスクとなることが報告されています。

さらに、休日の寝だめでは、平日の日中の眠気は完全には解消できず、メリットは極めて限定的だという報告もあるそうです。40〜64歳の成人を対象にした調査では、平日に6時間以上寝ている人に限り、休日1時間程度の寝だめは、寿命短縮リスクを低下させました。しかし、平日の睡眠が6時間未満の人は、休日に寝だめをしても、寿命短縮リスクが有意に高いままです。平日に6時間以上寝ていても、休日に2時間以上の寝だめをする習慣がある人は、リスクが軽減されませんでした。

ガイドの結論は、こうです。休日に長時間の睡眠が必要な場合は、平日の睡眠時間が不足しているサインです。平日に十分な睡眠時間を確保できるよう、睡眠習慣を見直す必要があります。また、寝だめのために休日の起床時刻が大きく遅れると、体内時計が混乱し、海外旅行の時差ボケと同様の状態を生み、健康を損なうおそれがあると述べられています。

年齢とともに、必要な睡眠は変わる

睡眠の悩みは、年代によって内容が変わります。ガイドは、必要な睡眠時間が年齢によって変化することを、具体的に示しています。

脳波を用いて、夜間に実際に眠っている時間を厳密に調べた研究によると、15歳前後では約8時間、25歳で約7時間、45歳では約6.5時間、65歳では約6時間と、成人後は20年ごとに30分程度の割合で、夜間の睡眠時間が減少します。ところが、床の上で過ごす時間(床上時間)は、20〜30歳代では7時間程度ですが、45歳以上では徐々に増加し、75歳では7.5時間を超える傾向があります。

つまり、若い世代は床上時間が足りなくて睡眠不足になりやすく、高齢世代は逆に、必要な睡眠時間に比べて床上時間が長すぎる傾向があるのです。加齢が進むと、早寝早起きの傾向が強まり、朝型化することもわかっています。この傾向は特に男性で強く、年代別・性別の配慮が必要だと述べられています。

高齢者の推奨:床上時間は8時間以内を目安に

こうした背景から、高齢者向けの推奨事項は、成人とは少し異なります。

  • 長い床上時間は健康リスクとなるため、床上時間が8時間以上にならないことを目安に、必要な睡眠時間を確保する。
  • 食生活や運動などの生活習慣、寝室の睡眠環境などを見直して、睡眠休養感を高める。
  • 長い昼寝は夜間の良眠を妨げるため、日中の長時間の昼寝は避け、活動的に過ごす。

高齢者では、睡眠時間と総死亡率の関連が明確にならず、床上時間が約8時間以上の場合に総死亡率が増加することが報告されています。活動量計を使った別の調査でも、長い床上時間が総死亡率の増加と関連していました。高齢世代では、睡眠時間の長短よりも、床上時間が長すぎることが、不良な健康状態をもたらしうるという整理です。

ガイドは、さまざまな健康上の問題から、寝床で過ごす時間を減らすことが難しい人もいると認めたうえで、必要以上に活動を控え、寝床で過ごす時間を増やしすぎると、長い目で見て健康に悪影響を及ぼすおそれがあると述べています。高齢期には、「たくさん寝る」より、「日中に活動する」ことが、よい睡眠につながります。

こどもの推奨

こども向けの推奨は、小学生が9〜12時間、中学・高校生が8〜10時間を参考に、睡眠時間を確保することです。朝は太陽の光を浴び、朝食をしっかり摂り、日中は運動をして、夜ふかしを習慣化しないことも勧められています。

季節や個人差も、考慮する

ガイドは、睡眠の個人差と変動にも触れています。睡眠時間は季節によっても変動し、夏に比べて冬は、睡眠時間が10〜40分程度長くなることが示されています。主な原因は、日の出から日の入りまでの時間が短くなることだと考えられています。夏は、日が長いことに加えて、高温・多湿な寝室環境も、寝つきや眠りの持続を難しくします。

また、10時間を超える長い睡眠を必要とする人(ロングスリーパー)が一定数いて、そうした人がガイドに沿って睡眠時間を8時間に短くすると、かえって睡眠不足を招く可能性があるとも述べられています。ガイドの推奨は、すべての人にいつも当てはまるわけではないのです。

自覚している睡眠時間についての注意もあります。睡眠時間を自己申告にもとづいて調べた研究と、脳波や活動量計で客観的に調べた研究では、結果が異なります。客観的に調べると、長時間睡眠と不良な健康状態との関連はほぼ見られなくなり、代わりに、床上時間が長いことと不良な健康状態との関連が見られました。自分が感じる睡眠時間は、床上時間を反映しやすく、やや不正確になる可能性があります。

働き方と睡眠

睡眠時間は、働き方と強く関わっています。ガイドの参考情報には、日本の調査結果が載っています。1日あたりの労働時間が7時間以上9時間未満の人を基準にした場合、男性で、睡眠時間が6時間未満になるリスクは、労働時間が9時間以上の人で2.76倍、11時間以上の人で8.62倍に増加します。女性では、労働時間が9時間以上の人で2.71倍、11時間以上の人で5.59倍です。時間外労働が1日5時間を超えると、睡眠時間が著しく短くなるという報告もあります。

つまり、睡眠時間の確保には、個人の努力だけでなく、長時間労働の是正といった、働き方の見直しも必要です。ガイドによると、働き方改革では、退勤から次の出勤までの間に一定時間以上の休息時間を確保する「勤務間インターバル」制度の導入が、企業の努力義務になっています。

睡眠の不調が続くとき

最後に、受診の目安です。睡眠の不調(寝つけない、途中で目が覚めるなど)や、睡眠休養感の低下が長く続く場合、背後に睡眠障害が潜んでいることがあると、ガイドは述べています。不眠症はストレスを契機に発症することが多く、閉塞性睡眠時無呼吸や周期性四肢運動障害は、日中の眠気や居眠り、睡眠休養感の低下以外の自覚症状に乏しいこともあります。これらは、50歳代以降に有病率が増えるため、注意が必要です。

また、労働世代の後半には更年期を迎え、さまざまな不調が生じやすくなります。更年期の女性の4〜6割が睡眠の悩みを抱えており、仕事にも影響することが報告されています。

ガイドは、本ガイドで推奨されている事柄を活用しても、睡眠の状態の改善が十分に得られない場合は、医師に相談することを勧めています。睡眠時間を十分に確保しているのに、休養感が低下した場合も、医療機関などで原因を詳しく調べてもらう必要があると述べられています。

今夜できる、三つの見直し

ここまでを踏まえ、今夜から取り組める見直しを、当サイトの考え方として整理します。

  1. 起きる時刻を、休日も平日と大きく変えない。寝だめで取り戻そうとせず、平日の就寝時刻を少し早める。
  2. 朝、目が覚めたときの休養感を、一言メモする。「休まった」「普通」「休まらない」の3段階で十分。
  3. 就寝前の1〜2時間の過ごし方(光、入浴、飲み物、運動)を、一つだけ変えてみる。具体的な方法は、当サイトの関連記事で解説する。

睡眠は、運動や食事と並ぶ、健康づくりの柱です。まず、自分の睡眠時間と、朝の休養感を、数日間記録してみてください。国の目安である6時間以上を満たしているか、休養感はどうか。それが、自分の睡眠を見直す出発点になります。

持病のある人、睡眠の悩みが長く続く人は、早めに医師に相談しましょう。無理のない範囲で、できることから整えていきましょう。

参考にした資料

  • 健康づくりのための睡眠ガイド2023(厚生労働省)
  • 健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023(厚生労働省)

この記事は、一般的な健康づくりの情報です。持病のある方、服薬中の方、痛みや不安のある方は、運動を始める前に医師へご相談ください。

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