1日のうち、最も長い時間を過ごす場所はどこでしょうか。多くの働く人にとって、その答えは自宅ではなく職場です。そして、その職場での過ごし方の多くは、座ってのデスクワークです。
運動習慣をつくりたいと思っても、仕事が終わるころには疲れて、ジムにも散歩にも行く気力が残っていない。そんな経験をしている人は多いはずです。ならば、職場にいる時間そのものを、少しでも活動的に変えられないでしょうか。
国の運動ガイド2023には、「働く人が職場で活動的に過ごすためのポイント」という参考資料が付いています。日本の職場で行われた研究事例が9つ紹介されており、職場での取り組みの効果が数字で示されています。この記事では、その内容をもとに、職場で体を動かす意味と、個人でできる工夫、職場に提案できる環境づくりを整理します。
職場で動こうとすると、なぜ難しいのか
職場で活動的に過ごそうとするとき、個人の気持ちだけでは解決しにくい壁があります。
国の資料は、働く世代は運動習慣者が少ない傾向があり、特にオフィスワーカーのように座って仕事をする時間が長い職種では、歩数が少なく、身体活動レベルが低くなる可能性が高いと述べています。身体活動の不足と長い座位時間は、2型糖尿病や運動器障害などの健康リスクを高めるほか、腰痛や肩こり、頭痛につながりやすく、労働生産性にも影響する可能性があるとされています。
それでも、動くことが難しい理由は、資料の次の指摘に表れています。余暇の時間ではなく、労働時間に活動的に過ごすことを重視するには、個人の努力だけでは難しい側面があります。職場で活動的に過ごすことの意義について共通認識がなければ、職場の同僚から「仕事をさぼっている」と勘違いされてしまうかもしれない、と書かれています。また、長時間、座って仕事をすることを強要されるような職場では、個人の努力では限界がある、とも述べられています。
この指摘は重要です。席を立てないのは、意志が弱いからではありません。立ちにくい空気や、立ちにくい仕組みが、背景にあるのです。
行動を支える二つの考え方
では、どうすれば職場で動きやすくなるのでしょうか。国の資料は、人の行動を科学的に考える二つの理論を紹介しています。
社会生態学モデル:個人だけでなく、多層で考える
「社会生態学モデル」は、人の行動に影響する要因が多層的であることを示す考え方です。個人だけに働きかけるのではなく、組織、地域、政策のレベルでも対策を講じることで、集団全体への効果が高まります。
職場に当てはめると、「個人」の心がけだけでなく、「組織」(職場の制度、上司の理解、同僚の協力)や「環境」(席の配置、階段、休憩スペース)も整える必要がある、ということです。
COM-Bモデル:能力・機会・意欲
「COM-Bモデル」は、行動(Behaviour)は、それを行う能力(Capability)、機会(Opportunity)、モチベーション(Motivation)が総合的に作用することで生じる、という考え方です。
| 要素 | 内容 | 職場での例 |
|---|---|---|
| 能力 | 身体的な能力と、知識などの心理的な能力 | 体力を高める。座りすぎのリスクを知る |
| 機会 | 時間や場所などの物理的な機会と、周囲の理解などの社会文化的な機会 | 立てる場所がある。席を立つことが許される雰囲気 |
| 意欲 | 内側から湧く意欲と、評価や報酬など外からの意欲 | 動くと気持ちがよい。職場の取り組みで評価される |
資料は、この二つを組み合わせることで、職場で活動的に過ごすための具体的な対策を考えられるとしています。動かない理由が、「知らない」のか、「機会がない」のか、「やる気が出ない」のかで、打つべき手が変わります。
日本の職場での研究事例
国の資料には、日本の職場で行われた研究が9つ紹介されています。人数や結果を、整理してみましょう。
| 取り組み | 対象 | 結果 |
|---|---|---|
| 工場での身体活動促進 | 10の工場の2,929人。5つの工場で情報提供、キャンペーン、ウォーキングツールの提供 | 4年間でHDLコレステロールが、介入群で2.7mg/dL(4.8%)増え、対照群で0.6mg/dL(1.0%)減少 |
| メタボ予防の指導 | リスクのある労働者101人。管理栄養士や運動指導者の助言、月1回の助言、食事と歩数の記録 | 4か月で、体重、BMI、血糖、インスリン、インスリン抵抗性が改善 |
| 歩行の介入 | 労働者490人。1日1万歩を目標に4週間 | 睡眠の質が改善。運動習慣のない集団で改善が大きい |
| 昼休みの運動指導 | 11の職場の59人。週3回、10週間 | 活力、対人ストレス、ソーシャルサポート、仕事の満足度が改善 |
| 環境改善を含む多要素介入 | 8つの職場の208人。3か月 | 身体活動が増加。ただし小規模事業場では効果なし |
| 高強度インターバルトレーニング | 労働者32人。8週間の運動と3週間の食事制限(順序を入れ替えた2群) | 11週間で、身体組成、メタボのリスク因子、全身持久力が改善 |
| 高齢労働者への多要素介入 | シルバー人材センターの69人。運動・栄養・社会プログラム | 筋力、敏捷性、バランス能力など、転倒の危険因子を減らす可能性 |
| オフィスの多要素プログラム | 20歳以上の76人(解析50人)。8週間 | 1日の中高強度の身体活動が7.3分、歩数が873歩、増加 |
| オフィス環境の改善 | 改善群13人、対照群29人 | 座位行動が1日40分減り、立つ・歩く低強度の活動が24分増加 |
注目したい点が、いくつかあります。
第一に、運動の効果は、体の数値だけでなく、気持ちや人間関係にも表れています。昼休みの運動指導では、活力、対人ストレス、ソーシャルサポート、仕事の満足度が改善しました。職場で体を動かすことは、働きやすさにもつながり得るということです。
第二に、歩数を増やす取り組みが、睡眠の質も改善しています。490人の研究では、運動習慣のない人ほど、改善が大きかったと報告されています。
第三に、環境の工夫が効果を生んでいます。オフィスの改善で、座っている時間が減り、立つ・歩く時間が増えました。画像の解析では、改善後に回遊型の通路がよく使われるようになったことや、増設された共用席のうち、入口近くや窓際の活用度が高いことが分かっています。さらに、同様の環境改善を伴うオフィス移転によって、腹囲、HDLコレステロール、HbA1cの維持・改善が認められたとも紹介されています。
第四に、課題も正直に示されています。多要素介入は、大規模・中規模の事業場では効果があった一方、小規模事業場では効果が認められませんでした。仕組みづくりには、規模や環境に応じた工夫が必要だということです。
国の資料は、まとめとして、労働者を対象としたこれまでの研究から、身体活動量が多いほど循環器系疾患のリスクが低く、抑うつなどの健康指標が良好であり、仕事中の座位行動が多いほど健康リスクが高まることが示唆されている、と述べています。職場での身体活動の介入は、さまざまな要素を組み合わせて行われ、おおむね健康指標への好ましい影響が観察されています。今後さらに研究が蓄積されれば、取り組むべき課題が明確になり、標準的なプログラムも整理されていくと期待されています。
職場の環境づくりの視点
国のガイドの「身体活動支援環境」の資料には、職場でできる環境整備の例が挙げられています。
- 休憩場所やコピー機などの共用機器の配置を工夫する。
- 立ち机を導入する。
- 立ち会議の設備を導入する。
- 階段の利用を促す。
- 健康づくりに関する職場のポリシーを定める。
- 長時間労働を防止する。
- 健康教室を実施する。
- インセンティブを導入する。
また、「活動的な移動」として、自動車ではなく、徒歩、自転車、公共交通で通勤する人を増やす方法を考えることも挙げられています。これらは、個人だけでなく、職場として取り組む内容です。
数字で見る、働く世代の現在地
職場の取り組みが必要とされる背景を、数字で確認しておきます。令和元年の国民健康・栄養調査では、運動習慣のある人の割合は、20〜64歳の男性で23.5%、女性で16.9%でした。65歳以上の男性41.9%、女性33.9%と比べて、働く世代の割合はかなり低くなっています。
1日の歩数も、20〜64歳の男性が7,864歩、女性が6,685歩で、国が令和14年度までの目標とする8,000歩に届いていません。国の目標を見ると、20〜64歳の運動習慣者の割合は男女とも30%、歩数は男女とも8,000歩です。この世代が動く量を増やすことが、国全体の目標達成にも欠かせません。
時間のとれない働く世代にとって、職場の中で活動量を確保できるかどうかは、大きな分かれ目です。1日の歩数を8,000歩に近づけるには、通勤、昼休み、仕事中の移動といった、職場に関わる時間の使い方が鍵になります。
職場に提案できること(当サイトの考え方)
個人の工夫に加えて、職場へ提案できることもあります。国の資料の事例を参考に、費用や手間が小さいものから挙げます。
| 提案 | ねらい |
|---|---|
| 会議の一部を立って行う | 座位時間の短縮。会議の短時間化 |
| 昼休みの散歩会、簡単な体操の時間 | 昼休みの運動指導で、活力や対人ストレスの改善が報告されている |
| 階段利用の呼びかけ | 日常の活動量の増加 |
| 共用機器や休憩場所を、席から離れた場所に置く | 自然に歩く機会を増やす |
| 歩数や活動を記録する、職場内の取り組み | 見える化。工場の研究では情報提供とツールの提供が成果につながった |
提案するときは、「健康のため」だけでなく、「活力や仕事の満足度の改善が報告されている」という国の資料の事例も添えると、受け入れられやすくなります。
個人でできる工夫(当サイトの考え方)
ここからは、当サイトの考え方です。職場全体の仕組みが整っていなくても、個人で取り入れられる工夫は多くあります。
動く場面を、仕事の中に埋め込む
| 場面 | 工夫 |
|---|---|
| 電話 | 立って話す。歩きながら話す |
| 資料・コピー | まとめて取りに行かず、こまめに席を立つ |
| 連絡 | 同じフロアなら、メッセージではなく席まで行って声をかける |
| 昼休み | 食後に10分歩く。階段を使う |
| 移動 | 一階分は階段を使う。トイレは少し遠い場所を使う |
| 打ち合わせ | 立って行うことを提案する |
目的は、運動の時間を新たにつくることではなく、仕事の中の動作を、座ったままから立ったままに置き換えることです。
周囲の理解を得る
資料が指摘するとおり、動く行為が誤解されることがあります。同僚や上司に、「座りっぱなしを避けるために、30分ごとに立つようにしている」と一言伝えておくだけで、気まずさは軽くなります。可能なら、同僚と一緒に取り組む、短い休憩に誘い合う、といった形にすると、個人の工夫が、職場の習慣に変わります。
小さな事業所でも
資料で、小規模事業場の効果が見られなかったことは、小さな職場の人にとって気になる点でしょう。そうした職場では、設備や制度を整えるのは難しいかもしれませんが、同僚との声かけなど、費用のかからない工夫は可能です。環境が整いにくい場合は、個人の習慣と、職場外の環境(通勤、地域の体操など)で補いましょう。
在宅勤務の人は意識して補う
国のガイドは、在宅勤務の増加などによる生活様式の変化で、身体活動量が減りやすい社会環境にあると述べています。研究事例でも、オフィス労働者のプログラムのうち、リモート勤務日の解析(34人)では、1日の中高強度の身体活動が7.1分、歩数が826歩、有意に増えたことが確認されています。在宅勤務でも、取り組みの効果はあるということです。
通勤の歩行がなくなった分を、始業前や昼休みの散歩で補うこと、席を立つ時間を決めておくことが、現実的な対策です。
注意したいこと
職場で体を動かすときは、次の点にご注意ください。
- 周囲の通行の妨げにならない場所と方法で行う。
- 急に立ち上がって、立ちくらみを起こさないよう、ゆっくり立ち上がる。
- 腰や膝に痛みのある人は、無理のない範囲で行う。
- 体調が悪いときや、胸の痛み、めまいなどがあるときは、無理せず休み、必要なら医師に相談する。
職場を、動ける場所に
職場で活動的に過ごすことは、個人の健康づくりでありながら、職場全体の課題でもあります。国の資料は、働く人が職場で活動的に過ごせるような取り組みは、働く人の健康を守るとともに、労働生産性を高めるうえでも重要だと述べています。
まず今日、仕事中に一度、立って電話をしてみましょう。あるいは、昼休みに10分、外を歩いてみてください。その小さな行動が、あなたの座りがちな1日を変える最初の一歩になり、周囲にも静かに広がっていきます。
持病のある人や、体調に不安のある人は、無理をせず、医師に相談しながら取り組んでください。
参考にした資料
- 働く人が職場で活動的に過ごすためのポイント(健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023 参考資料、厚生労働省)
- 身体活動支援環境について(健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023 参考資料、厚生労働省)
- 健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023(厚生労働省)
- 座位行動と死亡率の関係(e-ヘルスネット、厚生労働省)



